海外トラベル情報
セブパシフィック航空、日本線7路線188便を欠航 6月〜8月
日本路線7路線を対象に、6月から8月にかけて減便や機材の変更を実施する。減便となる路線と便数は、東京/成田〜セブ線と福岡〜マニラ線が40便、大阪/関西〜セブ線が30便、東京/成田・名古屋/中部〜マニラ線が24便、大阪/関西〜マニラ線が16便、東京/成田〜クラーク線が14便の計188便。さらに、東京/成田・名古屋/中部・大阪/関西〜マニラ線と東京/成田〜セブ線では、機材をエアバスA330neoやエアバスA320型機から、いずれもエアバスA321neoへと変更する。対象便数は計214便となる。
【ETIAS申請ガイド】いつから必要？申請方法・費用・対象国と有効期限
ヨーロッパ旅行を考えている方にとって、気になるのがETIAS。導入の噂がありながらも何度も延期されてきましたが、どうやら2026年に本格導入となるようです。
日本は空港での直接的な入国審査を廃止するという異例の措置を 日本の空港は、外国人旅行者の入国手続きを簡素化するため、対面での入国審査を廃止する。
国際旅行の急増に伴い、入国手続きの簡素化を目指し、ほとんどの外国人観光客が入国審査官と直接面談しなければならないという要件を撤廃する方向で動いている。
入国管理局は、代わりに、2028年度に運用開始予定の「日本渡航認証電子システム（JESTA）」と呼ばれるオンライン渡航前審査システムを通じて旅行者から収集した情報に頼ると述べた。空港の混雑緩和のために直接入国審査を廃止することは、 世界的に見ても稀なこと。
キャセイパシフィック航空、燃油サーチャージを約2倍に引き上げへ
キャセイパシフィック航空は2026年3月12日、世界的な航空燃油価格の急騰を受け、同年3月18日発券分より燃油サーチャージを大幅に引き上げることを決定しました。中東情勢の緊迫化に伴う原油価格のショックが、旅費増加という形で利用者の負担に重くのしかかることになります。今回の改定で特筆すべきは、その上げ幅の大きさです。香港発着の主要路線では、1区間あたりの徴収額が現在の約2倍へと跳ね上がります。同社のロナルド・ラムCEOは、3月に入り航空燃料コストが直近2ヶ月の平均から倍増している現状を明かしており、今回の措置は避けられない経営判断であったことが伺えます。
一方で、日本の利用者にとって焦点となるのは日本発着路線の動向です。日本を発地とする旅程については、3月18日以降も金額が据え置かれます。日本～香港・台北間は1区間あたり8,000円のまま維持される見通しです。これは、外航を含む日本発着便の燃油サーチャージが、日本の航空法に基づき国土交通省への事前の届出を必要としているためで、今回の香港当局主導の即時改定とはタイムラグが生じている格好ですが、今後の引き上げは避けられないとみられます。
イギリス、電子渡航認証の取得を必須に 2月25日から
イギリス内務省は、電子渡航認証（ETA、Electronic Travel Authorisation）の取得を、2月25日から必須とする。ビザを必要としない国からの渡航者のうち、6か月以下の旅行・親族訪問・旅行・留学目的の滞在、3か月以下のクリエイティブワーカービザの優遇措置での滞在、専門的職業（Permitted Paid Engagement）での滞在、入国の上での乗り継ぎが対象となる。取得していない場合、航空便に搭乗できない。料金は16ポンドで、審査日数は3営業日以内。有効期限は2年間もしくはパスポートの有効期限のいずれか早い方となる。取得後には有効期間内であれば入国回数に制限なく利用できるものの、有効期限満了時やパスポートを新規発給した場合には改めて申請する必要がある。
イギリスへのビザや居住・就労・留学許可を得ている人、イギリスの海外領土のパスポート保持者、外交官やその家族などの入国管理外となる人は対象外となる。
ESTA申請でSNS5年分の提出を必須化へ
米政府は、ビザ免除プログラムで入国する旅行者に最大5年分のSNS利用情報の提出を義務付ける規制案を公表しました。一次情報の発出主体は米税関・国境取締局(CBP)で、連邦官報に掲載された内容では、ESTA申請時にSNS情報の開示が必須項目となる見通しです。対象は日本や欧州諸国を含む数十カ国で、観光客や短期のビジネス出張者にも広く影響が及ぶと考えられます。詳細な提出項目は示されておらず、今後60日間のパブリックコメントで意見を募る予定です。トランプ政権が重視する審査強化と国境警備の方針が、ESTAの運用にも反映される局面になりました。規制案では、SNS履歴に加えて電話番号やメールアドレス、生体認証データ、家族に関する詳細情報の提出が求められる可能性が示されています。学生ビザ申請では既にSNSアカウントの審査厳格化が発表され、投稿内容の確認のため公開設定を求める運用が示されています。ESTA自体の枠組みは、費用が40ドルで最大90日の滞在、通常2年間の有効期間という点で現行どおりです。最終要件が確定すれば、申請者はデジタル識別子の整合性管理が重要になります。虚偽や記載漏れは審査に影響し得るため、本人確認と情報管理のプロセス整備が不可欠です。今後、個人旅行者も、旧アカウントの扱いを含めて情報を事前に棚卸しし、申請フォームの更新点を随時確認することが安全でしょう。2026年のW杯や2028年ロサンゼルス五輪を控え、訪米者増を見据えた管理強化が続く可能性があります。
Malaysia Digital Arrival Card | malaysiadac.visasyst.com
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「ETIASって何？」
「ETIASはどんな場面で必要なの？」
「ETIASはいつから導入されるの？」
パラオの直行便がついに復活！美しい自然が残る世界遺産の島々へ行こう
日本から南に約3000km。大小586からなる小さな島国、パラオ共和国。人が暮らしているのはわずか9島で、世界中のダイバーが憧れる場所と称されるフォトジェニックな海や緑深い島々には手付かずの自然が残り、まさに動植物たちの楽園ともいえます。新日国でもあるパラオは、今もなおパラオ語になった日本語があるほど日本と文化的な関わりが多く、実は日本人観光客にこそ訪れてほしい旅行先なのです。2025年10月29日には、ユナイテッド航空が日本（成田）とパラオ（コロール）間を結ぶ直行便の就航をスタート. 2025年10月29日より、日本（成田）とパラオ（コロール）間を結ぶ直行便を新規就航したユナイテッド航空。これまではグアム経由が基本でしたが、約5時間のフライトでパラオにアクセスできるようになりました。成田発、コロール着の便は週2便で、水曜日・土曜日の17時55分発、コロール着22時50分（現地時間）。コロール発、成田着の便は木曜日・日曜日の11時25分発（現地時間）、成田着16時となります。ちなみに日本とパラオ間には時差がないので、体への負担が少ないのも訪れやすいポイント。
| 便名 | 出発地 | 出発時間 | 到着地 | 到着時間 | 運航曜日 |
| UA143 | 東京（成田） | 17:55 | パラオ（コロール） | 22:50 | 水・土 |
| UA142 | パラオ（コロール） | 11:25 | 東京（成田） | 16:00 | 木・日 |
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米国、日本人含む旅行者にSNSアカウントやメールアドレスなど情報提出義務化へ、ESTA渡航認証申請時
米国税関・国境警備局（CBP）は、2025年12月10日に掲載された連邦官報のなかで、ビザ免除プログラム（VWP）国から米国に渡航する旅行者から、過去5年間分のSNS情報の提出を求めることを提案している。米国への国外からの旅行者と移民の管理の強化が目的と見られる。 今後、対象となる外国人旅行者は、渡航承認を受ける前に、SNS、メールアカウント、家族歴に関する情報を国土安全保障省（DHS）に提出することが義務付けられる可能性がある。 対象となるのは、VWPに参加し、ESTA（電子渡航認証システム）の取得で渡航情報を提出している国。現在、日本を含む約40カ国の市民が、観光または商用目的で3か月間、米国にビザなしで渡航することが許可されている。 官報によると、CBPは申請者に対して、過去5年間に使用した電話番号や過去10年間に使用したメールアドレス、申請者の家族構成（出生地や電話番号など）などの情報の提出を求めるという。 今後、今回の提案に対するパブリックコメントが募集される。CBPは、この規則は、まだ発効されておらず、最終決定もされていないとのコメントも出している。 今回の発表では、政権がSNSアカウントで何を探しているのか、なぜ追加情報を求めているのかは明らかにされていない。しかし、CBPは、国家安全保障上の脅威となる可能性のある者の入国を防ぐため、米国への入国者に対する審査を強化するように求めた大統領令に沿う措置との立場だ。 VWPに参加していない国からの旅行者は、すでにSNS情報の提出が義務付けられている。
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①パリ・モンサンミッシェル6日間 E511LY(LXプラン）
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基本旅費 19.9万円～23.9万円
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パスポートの有効期間（残存期間）はいつまで必要？国ごとの条件と確認方法
パスポートの「有効期間」と「残存有効期間」とは？
パスポートには、発行日から5年または10年間有効な「有効期間」が設定されており、顔写真などが載ったページに「有効期間満了日/Date of expiry」として記載されています。しかし、海外渡航においては、このパスポート自体の有効期間だけでなく、渡航先の国が定める「残存有効期間」を満たしているかどうかが非常に重要になります。残存有効期間とは、「入国する国が定める、パスポートの有効期間が残っていなければならない最低期間」のこと。例えば、韓国に観光で滞在する場合、パスポートの有効期間満了日が入国時の3か月以上先でないと渡航できません。これは「旅行から帰ってくるまで有効期間があればいい」という考えとは異なるため、注意が必要です。アメリカは帰国時までの有効期間があれば良いとされていますが、「入国時90日以上が望ましい」という注釈つき。ベトナムやタイなどは入国時に6か月以上、ヨーロッパのシェンゲン協定国*ではシェンゲン協定加盟国出国時に3か月以上必要など、国ごとに細かく条件が設定されています。
ヨーロッパ旅行を計画中の方なら、「シェンゲン協定」という言葉を耳にしたことがあるかもしれません。これは、ヨーロッパの国々を自由に移動できる画期的な取り決めですが、そのルールを理解していないと、思わぬトラブルに繋がることも。
この記事では、シェンゲン協定が「一体何なのか？」をわかりやすく解説し、特に日本人旅行者が知っておくべき重要なポイントをまとめました。
1. シェンゲン協定とは？
出発直前に有効期間の不足に気づいたら？慌てず対処する方法
海外旅行の手配が完了し、あとは行くだけ！そう思ってパスポートをよく見たら、有効期間が足りないことに気づいた……。そんな時は、速やかに「切替申請」を行ってください。
申請から交付まで：通常2週間ほどかかります。繁忙期はさらに時間がかかる場合があるため、早めの行動が肝心です。
必要書類：氏名や本籍地の変更があった場合は、切替申請でも戸籍謄本などが必要です。
受け取り：旅券センターの取り扱い窓口へ営業時間内に行く必要があります。
パスポートを切り替えると旅券番号が変わります。予約時に伝えた番号と相違が出てしまうため、トラブルを避けるためにも、念のため旅行会社、航空会社に必ず連絡しましょう。
【国別】主要国のパスポート有効期間（残存期間）一覧
＜アジア＞
韓国：入国時3か月以上
中国：入国時6か月以上が望ましい
台湾：滞在日数以上
香港：入国時1か月+滞在日数以上（1か月以内の滞在）
タイ、シンガポール、インドネシア、カンボジア、ベトナム：入国時6か月以上
フィリピン：滞在日数＋6か月以上
＜北米・南米＞
アメリカ（ハワイ含む）：帰国時まで有効（入国時90日以上が望ましい）
カナダ：出国予定日＋1日以上
メキシコ：滞在日数以上
ペルー：入国時6か月以上
＜オセアニア・ミクロネシア＞
オーストラリア：帰国時まで有効（6か月以上が望ましい）
ニュージーランド：滞在日数＋3か月以上
グアム：帰国時まで有効（入国時45日以上が望ましい）
＜ヨーロッパ＞
イギリス：帰国時まで有効（入国時6か月以上が望ましい）
イタリア、フランス、スペイン、ドイツ、スイス：シェンゲン協定加盟国を出国時3か月以上
＜中東・アフリカ＞
エジプト、UAE（ドバイ、アブダビなど）：入国時6か月以上
モロッコ：滞在予定期間の終わりまで（残存90日以上を推奨）
なお、一部の国では滞在日数によって残存有効期間が変わります（ビザなしでの滞在可能日数とは異なります）。入国時に帰りの航空券が必要、パスポートの査証欄の残りページ数に指定があるなど、国ごとで残存有効期間以外にも細かな条件があります。
上記の残存有効期間は日本のパスポートを有する観光目的の短期滞在者向けとなるため、詳細は必ず在日本大使館や総領事館にお尋ねください。
パスポートの有効期間は、海外旅行の命綱！
パスポートの有効期間（残存期間）は、海外旅行の成否を左右する非常に重要な条件です。航空券やホテルを予約する前に、まずご自身のパスポートを手に取り、有効期間満了日と渡航先の残存有効期間の条件をしっかりと確認しましょう。
「残存有効期間は6か月以上の余裕を持つ」ことを強くおすすめします。万が一、有効期間が不足している場合は、慌てずに速やかに切替申請を行い、関係各所への連絡も忘れずに行いましょう。
安心で楽しい海外旅行のために、パスポートの有効期間チェックを習慣にしてくださいね！
※本記事は2025年10月現在の、パスポートの残存有効期間について概要を説明したものです。各国ごとに規定が異なり、予告なく変更されることがあります。海外旅行を計画される際は、公式な最新情報を必ず確認ください。
